トップ>妊活TOP>妊活中に知っておきたいこと>妊活の「悩み」に関するコラム>家族計画はいつ立てるもの?計画の5つのポイントとは
家族計画はいつ立てるもの?計画の5つのポイントとは
家族計画は、あなたとあなたのパートナーが幸せな家庭を築いていくためにとても大切なものです。家族計画を立てるときには、現在の年齢や経済状況、子育ての体制、健康状態など、さまざまな状況をふまえる必要があります。ここでは家族計画を立てるときに押さえておきたいポイントをご紹介します。
家族計画を立てる5つのポイント
1. 希望する子どもの人数と年齢差
何人子どもが欲しいか、子ども同士はどのくらいの年齢差がよいかは悩むポイントかもしれません。
ひとりっ子なら、金銭的負担が少ないかもしれません。年齢の近い兄弟なら、一緒に遊びやすく、育児用品も共有しやすいでしょう。年齢差の大きい兄弟なら、比較的、下の子のお世話に専念する時間が取りやすくなります。
3歳差で子どもが2人以上の場合、入学式などの節目の行事や受験シーズンが重なることになります。入学金や授業料など大きな支出のタイミングも同じになるため、経済的な備えが必要になるでしょう。
2. 経済状況
妊娠・出産・育児にかかる家計への負担も考えておきましょう。
お母さんは、妊娠・出産によって働けない期間ができるため、家族の収入が減ることも考慮に入れておく必要があります。事前にパートナーと産前産後休業や育児休業などの制度が利用できるか確認しておきましょう。
子どもが生まれれば、成長とともに食費や教育費など、さまざまな出費が増えていきます。経済面を長期的に計画することが重要です。
3. 健康状態
基礎疾患があったり、産後の経過が思わしくなかったりする場合には、母体を優先した家族計画を立てましょう。
特に産後、排卵が再開するタイミングは個人差があるため、産後初めての性生活から次の妊娠を希望するタイミングまでは避妊が必要になります。「授乳している間は月経が来ない」「産後すぐは妊娠しない」と思い込まないようにしましょう。
4. 子育てのフォロー体制
地域によっては、子どもを保育園に預けられるかどうかが問題となるかもしれません。
保育園に預けることができた場合も、子どもの体調不良などで急なお迎えの連絡がくることもあるでしょう。その時の対応についてもパートナーと話し合っておきましょう。ベビーシッターを利用する、近隣に住む家族に協力をお願いするなどの方法もあります。
5. 教育方針
教育方針によって、子どもひとりにどれくらい教育費をかけるかが変わってきます。パートナーと子どもの教育方針について事前に話し合っておきましょう。
私立の幼稚園・小学校に通わせる、習い事や塾に通わせるなどの場合には、特に教育費の備えが必要になります。大学進学では、国公立か私立かによって学費が倍以上違い、下宿や一人暮らしが必要な場合はさらに費用がかかります。
家族計画で家族の設計図を描きましょう
建物を作るのに設計図が必要なように、幸せな家族を作るのにも家族計画という設計図が必要です。結婚・妊娠などの節目でパートナーと話し合いましょう。
家族計画は、あくまで話し合った当時の計画で、そのとおりにいかないことも多いため、柔軟に考え、アップデートしていけるとよいでしょう。
妊娠を望む場合、体のことについてわからないことがあれば産婦人科医に相談しましょう。
この記事は2021年12月16日時点の情報です。
※2024年1月 株式会社RJCリサーチ調べ インターネット調査 調査対象:産婦人科、産科、婦人科、生殖医療関連診療科 150名
Last Updated : 2021/Dec/16 | CH-20211215-11