妊活中に感じる不安や悩み。解消するにはどうすればいい？

妊活中は、なかなか妊娠しないことに悩んだり、不妊治療の費用に不安を感じたり、家族や仕事へ悪影響が出てしまったりと、さまざまな問題を抱えやすくなります。

妊活中の不安や悩みには、どのように向き合ったらいいのでしょうか。

不妊を心配したことのある夫婦は約2.9組に1組

不妊を心配したことのある日本の夫婦は約2.9組に1組となっており、多くの夫婦が妊娠の難しさを感じていることがわかります。
また、不妊検査や治療を受けたことのある夫婦は約5.5組に1組の割合です。2017年には約17人にひとりが生殖補助医療によって誕生しています。^※

このように、現代では妊活をすること、不妊治療を受けることは珍しいことではなくなっています。しかし、不妊治療の効果は100％のものではなく、妊活中の夫婦を取り巻く環境も整っているとは言い難い状況です。

※厚生労働省「不妊治療と仕事の両立ハンドブック」より

妊活中の不安や悩みについて

妊娠できるかどうかわからない

妊活や不妊治療をすれば、必ず妊娠するわけではないのが辛いところです。なにをやっても妊娠に結び付かない状況に「いつまで続くんだろう」と不安になったり、「どうして授からないの？」といらだったり悲しくなったり。誰が悪いというわけでもなく、心の行き場がなくなってしまうことがあります。

家族や友人の反応が不安

家族や友人から「子どもはまだ？」という話題が出ることもあるでしょう。妊活や不妊治療中だと伝えること自体、悩んだり、ためらわれたりするかもしれません。「もしも心無いことを言われたりしたら…」と不安になることもあるでしょう。

職場の支援体制が整っていない

不妊治療を受けるための休暇・休職制度、フレックスタイム制度やテレワーク制度など、支援制度が整っている企業は、全体の3割程度です。

また、職場に不妊治療を受けていることを共有していない人の割合は、約58％と半数を超えることがわかっています。理由としては、「不妊治療をしていることを知られたくない」「周囲に気を使わせたくない」などが挙げられています。また、「周囲から理解を得られないと思う」という理由も多いようです。^※

※厚生労働省「不妊治療と仕事の両立ハンドブック」より

治療の費用がかかる

体外受精や顕微授精などの高度な不妊治療には高額な費用がかかるイメージがあるかもしれません。
また、1回で妊娠するとは限らないため、治療回数が増えれば、それだけ費用も増していくことになります。

生まれてくる赤ちゃんの健康状態が気になる

妊娠後も、赤ちゃんが無事に産まれてくれるか、なにか健康上で問題なことはないかと心配は尽きないことでしょう。ひとりで悩み、ストレスを抱えてしまうことも少なくありません。

妊活の悩みや不安へ　4つの対処方法

パートナーや家族との時間を作る

不妊治療は女性に身体的、精神的な負担がかかることが多く、パートナーや家族のサポートが必要不可欠になります。しかし、声かけの内容やサポートの方法がわからないという方も少なくありません。

そこで、具体的にどんなことに困っているのか、なにをして欲しいのかを伝え、お互いに気持ちを共有する時間を持つことが大切です。検査や治療については、可能であればパートナーと受診し、医師の説明を聞くこともよいでしょう。

不妊専門相談センターを利用する

「不妊専門相談センター」は、不妊に悩む方のための無料相談窓口です。都道府県や指定都市などに設置されており、医師、助産師、保健師など相談員による電話・対面での相談を行なっています。

また、不妊に悩む方同士の交流の場、不妊に関する講演会などを提供しています。

厚生労働省「不妊専門相談センター」一覧

不妊治療の保険適用について

2022年4月から不妊治療の保険適用が開始され、これまで自費で受ける必要があった人工授精や生殖補助医療（体外受精、顕微授精、採卵、胚培養、胚移植など）、男性不妊症治療にも保険が適用されることになりました。

保険適用の条件をチェックしてみましょう。

対象治療法	生殖補助医療（体外受精、顕微授精、採卵、胚培養、胚移植など）、男性不妊症治療タイミング法、人工授精（※一般不妊治療は年齢制限・回数制限はなし）
対象年齢	治療開始時の妻の年齢が43歳未満
保険適用回数	40歳未満：1子ごと胚移植6回まで 40歳以上43歳未満：1子ごと胚移植3回まで
婚姻関係の確認	下記のいずれかに該当すること婚姻関係にある事実婚である。事実婚の場合は、下記を確認する・重婚でない（両者がそれぞれ他人と法律婚でない）こと。・同一世帯であること。なお、同一世帯でない場合には、その理由について確認すること。・治療の結果、出生した子について認知を行う意向があること。

【特集】不妊治療の保険適用について

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不妊治療連絡カードを利用する

「不妊治療連絡カード」は、不妊治療と仕事を両立できるよう、企業側に理解と配慮を求めるためのツールです。不妊治療を受けている社員や今後予定している社員が、企業側に不妊治療中であること（またはその予定があること）、治療の実施時期や配慮が必要な内容を伝えるために使います。必要に応じて、医療機関と医師名の記入・捺印をしてもらい、仕事との両立ができる環境を整えましょう。