不妊治療にかかるお金はどれぐらい？不妊治療と費用について

不妊治療にはお金がかかる、ということはよく知られています。
しかし、不妊治療にはさまざまな種類があり、治療法によって費用が異なります。ここでは治療法別の費用や2022年4月から開始された保険適用について詳しくみていきましょう。

不妊治療の種類

不妊治療には一般不妊治療と特定不妊治療があります。

一般不妊治療

タイミング法

タイミング法は、排卵時期に性交のタイミングを合わせ、妊娠の確率を高める方法です。
排卵を推定するため、排卵日より前に病院を受診し、経腟超音波検査（内診台で受けるエコー検査）で卵胞（卵子の入った袋）の大きさを測定します。また、尿や血液中の排卵を促すホルモンの値を測定し予測する方法もあります。
排卵日の2日前から排卵日までが妊娠しやすいとされているため、推定された排卵日に基づいて性交タイミングの指導を受けます。

人工授精

人工授精は、採取した精液から元気な精子を取り出し、排卵の時期に合わせて、子宮内に直接注入する方法です。精子に問題のある場合、性交障害の場合などに行われる治療です。

特定不妊治療

体外受精

体外受精は、採取した卵子と精子を体外で受精させ子宮に戻す方法です。
排卵直前の時期に腟の方から細長い針を使って卵巣から卵子を取り出し、それに精子をふりかけ体外で受精させます。凍結して次の周期以降に解凍、胚移植する「凍結胚移植」という方法もあります。

顕微授精

顕微授精は、細い針に入れた精子を、採取した卵子に注入して受精させ、子宮内に戻す方法です。体外受精で複数回受精が成立しない場合や、精子の数が極端に少ない場合などに行われます。

不妊治療の保険適用について

2022年4月から不妊治療の保険適用が開始され、これまで自費で受ける必要があった人工授精や生殖補助医療（体外受精、顕微授精、採卵、胚培養、胚移植など）、男性不妊症治療にも保険が適用されることになりました。

保険適用の条件をチェックしてみましょう。

対象治療法	生殖補助医療（体外受精、顕微授精、採卵、胚培養、胚移植など）、男性不妊症治療タイミング法、人工授精（※一般不妊治療は年齢制限・回数制限はなし）
対象年齢	治療開始時の妻の年齢が43歳未満
保険適用回数	40歳未満：1子ごと胚移植6回まで 40歳以上43歳未満：1子ごと胚移植3回まで
婚姻関係の確認	下記のいずれかに該当すること婚姻関係にある事実婚である。事実婚の場合は、下記を確認する・重婚でない（両者がそれぞれ他人と法律婚でない）こと。・同一世帯であること。なお、同一世帯でない場合には、その理由について確認すること。・治療の結果、出生した子について認知を行う意向があること。

【特集】不妊治療の保険適用について

不妊治療にかかる費用

また不妊治療の保険適用が開始されたことにより、これまで医療機関によって異なっていた治療に対する費用が、診療報酬の点数として新たに定められました。

治療	自己負担額（3割）
タイミング法（一般不妊治療管理料）＜3月に1回＞	750円
人工授精	5,460円
生殖補助医療管理料＜月に１回＞	750〜900円
採卵術※1	16,800〜31,200円
体外受精	12,600円
顕微授精※1※2	14,400〜38,400円
受精卵･胚培養管理料※1	13,500〜31,500円
胚凍結保存管理料※1	15,000〜39,000円
胚凍結保存維持管理料（年に1回）	10,500円
新鮮胚移植	22,500円
凍結･融解胚移植※3	36,000円
精巣内精子採取術	37,200円
精巣内精子採取術（顕微鏡を用いた場合）	73,800円

※出典：厚生労働省「不妊治療に関する支援について」
※保険適用の治療の一部を紹介しています。

※1　個数に応じ評価
※2　精巣内精子採取術により採取された精子を用いる場合、受精卵作成の成功率を向上させることを目的として卵子活性化処理を実施した場合、胚盤胞の作成を目的として管理を行った場合（個数に応じる）、それぞれ加算される。
※3　アシステッドハッチングを実施した場合、高濃度ヒアルロン酸含有培養液を用いた前処置を実施した場合、それぞれ加算される。

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