排卵日を正しく知って妊娠率を上げたい〜月経が予定より遅れるときはどうしたらいい？

不妊とは、妊娠を望む健康な男女が避妊せず性交しているのに、一定期間（１年）妊娠しないことと定義されています。自己流のタイミング法でもなかなか妊娠できない場合、不妊治療の検査をまず受けることを検討してもよいかもしれません。

不妊治療には、タイミング法、人工授精などの「一般不妊治療」と、体外受精、顕微授精などの「生殖補助医療」があります。そのほか、不妊の原因を取り除くために、内視鏡手術を行う場合もあります。

一般的に不妊治療は、不妊の基本的な検査で異常がみつからなければ、多くの場合タイミング法から始まります。うまくいかなければ、人工授精、体外受精とステップアップしていきます。

不妊治療を始めるとき、男性が受けるのが精液検査です。精液検査では精子の形態や精液量、精子濃度、運動率、運動の質、感染の有無などを調べます。精液検査の結果が悪い場合、人工授精を試みることがあります。

・タイミング法
排卵日を予測して、性交のタイミングを合わせる方法です。経腟超音波検査（排卵日より前に卵胞の大きさを測定し排卵日を予測する検査）、尿中や血中の排卵を促すホルモン（LH）の値を測定する検査などで排卵日を予測し、性交のタイミングを医師から指導してもらいます。

・人工授精
男性から採取した精液から運動している元気な精子を選び、排卵の時期に子宮内に直接注入する方法です。精子に何らかの問題がある場合や性交障害がある場合に行います。

・体外受精
排卵直前に卵子を体内から取り出し、体外で精子と受精させる治療です。腟から卵巣に針を刺して採卵し、体外で精子をふりかけて受精させ、培養され、細胞分裂した胚を子宮内に移植します。胚を凍結して次周期以降に解凍し、胚移植する方法もあります。

・顕微授精
体外受精のひとつで、腟から卵巣に針を刺して採卵し、顕微鏡で見ながら、卵子の中に直接精子をひとつ注入して受精させ子宮に戻す方法です。体外受精で卵子と精子がなかなかうまく受精できない場合や精子の数が少ない場合などに行います。

・不妊治療で排卵をコントロールする方法
排卵障害がある場合や人工授精を行う場合、生殖補助医療（体外受精や顕微授精など）のために採卵が必要になったときなどに、排卵誘発剤といわれる内服薬や注射剤を使用して卵巣を刺激し、排卵を誘発する方法があります。

・不妊治療でかかる費用と保険適用について
2022年4月より、不妊治療が保険適用になりました。
これまでは、不妊検査や不妊に関係する疾患の治療、タイミング法、排卵誘発法などは保険適用でしたが、人工授精や体外受精などは保険適用外でした。そのため、保険が適用されない治療は高額になり、妊娠したくても諦めなくてはならない方もいました。

2022年4月より、不妊治療が保険適用になったことで、これまで躊躇していた夫婦も、不妊治療を始める選択肢が増えたといえるでしょう。

現在では、これまで保険適用外だった人工授精等の｢一般不妊治療｣や体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣についても、採卵から胚移植に至るまでの基本的な診療は全て保険が適用されます。

生殖補助医療のうち、患者さんの状態に応じて追加されることのある「オプション治療」も保険適用となるものがあります。また、先進医療として保険診療と併用できる治療もあります。不妊治療に関する「先進医療」は今後追加されることがあるので、 詳細は医療機関に確認しましょう。

生殖補助医療の保険診療の対象者はこれまでの助成金と同じように、治療開始時の年齢が43歳未満である必要があります。回数は、初めて治療を開始した年齢が40歳未満は、1子につき通算6回まで、40歳以上43歳未満は１子につき通算3回までとなっています。

不妊治療にかかる費用は医療機関によってそれぞれ違います。保険適用前は、人工授精は1回1～3万円ほど、体外受精や顕微授精などは1回のサイクルで35～55万円くらいが平均になっていたり、総額100万円以上かかったという夫婦も少なくありませんでした。しかし、保険適用になったことで、不妊治療のハードルは大幅に下がったといえるのではないでしょうか。